みなさま、こんにちは！
キッズジャンププログラミング代表の渡邊です。
突然ですが、皆さんのお子さんが、もし仮に、将来、弁護士になったとしたらどうですか？
喜ばしいことですよね！！非常に素晴らしいことだと思います。
超難関の司法試験を受かり、日本でトップレベルの年収の職業につくのですから、こんなに喜ばしいことはないですよね！！
しかし、その弁護士になれたとしても、収入が非常に少なかったら、どうでしょうか？
手放しで喜べるでしょうか？
下記をご覧ください。
弁護士の大半は個人事業主として活動しているが、その２割は、経費などを引いた所得が年間１００万円以下であることが国税庁の統計で分かった。
５００万円以下だと４割にもなる。
弁護士が急増したうえ、不況で訴訟などが減っていることが主原因とみられる。
（毎日新聞 2013年05月08日）
統計の取り方などによって数値は変わってきますので、このデータをそのまま受け入れるかどうかは別として、司法試験制度が変わって、近年、弁護士の数が急激に増加しているため、全体的に収入が低い人が増えてきているというのは事実のようです。
（統計の取り方などについては、論点がずれるので割愛します）
弁護士だけではなく、世の中の環境変化によって、大きく競争が激化する場合があります。そのために、収入だけではなく仕事が少なくなるケースも多々あります。
また、AIの開発が進み、将来弁護士や会計士、銀行員など、一昔前にエリートと言われた職業の仕事の一部が、必要なくなるとも言われています。
広島銀行は６日、人工知能（ＡＩ）を活用した法人融資審査の実証実験を開始したと発表した。ＡＩを使ったデータ受託分析を手掛けるデイタムスタジオ（東京・渋谷）と業務提携した。まず５月をメドに入出金履歴や財務データと倒産リスクなどの相関関係を分析し、独自の融資審査システムを構築。その上で実用化の可能性を探る。
（日本経済新聞 2017年2月7日）
米国では、弁護士は二極化しているといわれる。法廷で高度な弁論を闘わせる弁護士と、下調べに相当する証拠物件の解析作業などを専門とする弁護士だ。収入にも格差があり、「ＡＩの登場でさらに広がるかもしれない」とある弁護士は肩をすくめる。
弁護士だけではない。昨年末、東芝の不正を防げなかったとして金融庁から行政処分を受けた新日本監査法人は、ＡＩを導入することで、ビジネスの構造を変えつつある。
これまで会計士が担っていた財務諸表のチェックなど、比較的単純な作業はＡＩに任せる。会計士は顧客企業の経営者に話を聞いて財務上の課題を指摘するなど、コンサルティング的な業務を主に担う。
（日本経済新聞 2016年11月5日）
良い大学を出て、良い会社に就職する、あるいは超難解な国家資格を取って、高収入の職業につくという時代も今後大きく変わる可能性があります。
高学歴を否定するつもりはありません。目的意識を持って、大学に入り、勉強する、研究するということは非常に重要です。
ただ、これからの社会を生き抜く力を持っていないと、良い大学を出て良い会社に入る、国家資格を取って専門職業につくというだけでは、人生が不安定な場合もあり得るということが言えます。
これからの社会を生き抜く力とは何でしょうか？
いろいろあります。
論理的思考力、分析力、表現力、提案力、洞察力、コミュニケーション能力などなど。
また、好奇心や向上心、倫理観、チャレンジ精神、やり抜く力などなど。
さらには、物事への見方、考え方なども重要です。
今後の、非常に変化の激しい時代に求められる能力は大きく変わってきていると言えます。
ひと昔前まで重要だった知識、資格などから、一歩進んでそれを活用する力が重要になってきています。
個人的には、これからの社会を生き抜く重要な力を一言で言えば、
「社会が必要としているニーズを的確に捉えて、それを形にできる能力」
だと思います。
そんなことを教える事業を弊社でもやっていきたいと考えています。
是非お楽しみに！！