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子どもの人生が豊かに花開く3つの条件とは?

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 イギリスの能力開発・教育アドバイザーのケン・ロビンソンという方がいます。数学や科学を含め、子供たちの学習成績を大幅に改善した功績が認められ、イギリスから栄誉称号の1つであるサー(ナイト)の称号を授かった方です。このサー・ケン・ロビンソンがTEDで教育についてスピーチしている動画が、とてもおもしろかったので、内容を簡単にまとめてご紹介したいと思います。(紹介しているのは一部なのでぜひ本ブログ下部のURLから動画もご覧ください!)

人生が豊かに花開く3つの条件

 サー・ケン・ロビンソンは人生が豊かに花開く3つの条件は次の3つだと述べています。

①人間は多種多様であることを認識する

 学校教育では画一的(個々の性質や事情は重視せず、全体を一様にとらえる)で、狭い分野で学びがちである。しかし、人間はそもそも多種多様である。子どもには広範囲なカリキュラムで様々な才能が認められる場所が必要。

②好奇心を大切にする

 決められた通りを良しとし、想像力や好奇心がないがしろにされがちだが、好奇心は達成のための原動力であり、好奇心があればさほど助けなくても自ら学習する。教育の目的は生徒に学ばせることである。そのために教師は情報の受け渡しだけではなく、導き、刺激し、引き出し、関わることが大切である。

③人間は本質的にクリエイティブであることを認識する

 人間は標準化されがちだが、2つと同じ履歴書はない。自分の人生を進みながら自分で作っている。創造性は人間に共通するものである。

 

成績の良い国・地域の特徴

 サー・ケン・ロビンソンによると成績の良い国(例えばフィンランド)・地域の特徴は次の3つであると述べています。

①教え学ぶことを個別化する

 個人個人に合わせ、カリキュラムは広範で多様である。学ぶのは生徒、システムは生徒を巻き込みその好奇心・個性・想像力に応えるべきものと認識されている。

②教育者の地位がとても高い

 優れた人を教師にし、絶えず彼らを支え成長できるようにしなければ、教育を改善することなどできないと理解している。能力開発はコストではない投資である。

③教育の仕事を学校に一任している

 教育は委員会や議会の中で起きているのでない。学校や教室であり、それをするのは教師と生徒である。現場に権限を返すことが重要である。

まとめ

 サー・ケン・ロビンソンは教育は機械的システムではなく、人間的システムであると述べています。教育というものは、データをもとにきちんと設定したからといってうまくいくわけではなく、人に関わるものであり、事情はいつでも固有であるということです。

 画一的な教育から個性に合わせた教育へ変えることは、一朝一夕でできるものではありませんが、将来的に日本も変わっていくことを期待したいですね!

今回紹介した以外にも興味深い情報がたくさんあります!ぜひTEDの動画をご覧ください!

動画再生画面の吹き出しマークをクリックすることで日本語の字幕を表示できます。

うまく動画が表示されない方はこちらからどうぞ

 

 

『Go SOZO Tokyo2019』行ってきました!!

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2019年9月23日(月・祝)に「Go SOZO Tokyo 2019」が開催されました!!

事前の来場登録者は1000名以上にもなり、運営本部(Go Visions株式会社)も予想を上回る結果になったとのこと。

「Go SOZO Tokyo 2019」とは

「子どもたちが可能性を広げ、自信を持てる場」として、子どもたちが自分で作ったプログラミングやロボットを発表できるイベントです。
発表者にはIT企業などの最前線で活躍するプロからその場でフィードバックもありました。他にも中学生起業家や世界ロボットコンテスト(WRO)で世界7位に輝いた小学生によるプレゼンや、特別なワークショップも多数用意されており、見学だけでもとても楽しめるイベントでした。

公式サイト
https://go-visions.com/gosozo_tokyo2019summer

facebook
https://www.facebook.com/events/ココネ株式会社/go-sozo-tokyo-2019/2482429738479805/

 

発表やプレゼンの様子です。

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弊社はワークショップで参加!!

今回、弊社(株式会社IoTメイカーズ)は午後にワークショップを開催しました!

その名も

「目指せ起業家!!ビジネスを体験するマーケティングボードゲーム」

パン屋になって材料費や売り上げ、利益などの計算や、マーケティングリサーチをしながら売り上げを上げていくゲームです。

こちら予想以上に大盛り上がりで子どもたちもとても楽しんでいました!!

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次回の開催

2020年2月ぐらいを予定しているとのこと。詳細がわかり次第告知いたします!!ぜひご参加を!!

あえて工作キットは使わない!!『プログラミング×工作』〜自動ドア〜

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 キッズジャンププログラミングの夏休み特別講座で、小学生が自動ドアを作成しました!!使ったものはmicro:bitとモーター、距離センサーです。その他の材料は全て100円ショップで調達。
 インターネットで公開されている自動ドアの動画を参考に作ったのですが、作り方の解説があるわけではなく、どんな動きをするかといった機能的な解説しかありませんでした。また、工作キットのように決められた材料・部品が全て準備されているわけではありません。動画をよく観察しながら作成していきますが、当然様々な問題が発生します。

  • 滑車がうまく回転してくれない
  • ドアが滑らかに動かない
  • ドアが外れてしまう ・・・などなど

 このような問題を解決するために、自分でどんな材料を使うべきか、どんな構造にすべきか考える必要があります。昔に比べ、必要な物が簡単に手に入り、なんでも揃っている今の時代において、これはとても大切なことだと思います。

 もちろん工作キットを使った方が見栄えも良く、早くできるかもしれません。しかし、説明書があって材料も全て揃っている状態で作品を作った場合と、今回のように観察して構造・材料・部品などを考えて試行錯誤しながら作った場合とでは、後者の方が得るものがはるかに大きいのではないでしょうか。

試行錯誤を経て完成した作品がこちら!!

※micro:bitって?

 micro:bit(マイクロビット)はプログラミングして操れる小さなコンピューターです。25個のLED、2個のボタンスイッチのほか、加速度センサーと磁力センサー、無線通信機能がついています。自動ドアでは、距離センサーにどのくらいの距離で物が近づいたら、モーターをどれだけ回転させるかをプログラミングしました。

これからは教員免許を持たない教師が増える??

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 「プログラミング」は小学校で2020年度に必修化、中学校で2021年度に内容拡充、そして「情報」は高校で2022年度に必修化になります。これまで英語、ダンスと学校教育に新たに導入されてきましたが、そこにプログラミングです。多忙な仕事現場ということもあり、教える教師の確保が難しくなってきているそうです。

教員採用試験志願倍率は過去最低水準

 経済協力開発機構(OECD)の調査では、調査対象のOECD加盟国48か国・地域のうち、日本の小中学校教員の1週間あたりの仕事時間は最長でした。一方で、自己研鑽のための「職能開発活動」は最も短いという結果になりました。

 労働時間が長く働くには過酷な環境であること、さらに、新しい内容(英語・ダンス・プログラミングなど)が授業に導入されるとしても、教師自身が学ぶ時間が取りづらい環境であることがわかります。このような職場環境が原因となり、教員採用試験の志願者倍率が過去最低水準になっている自治体が多いとのことです。

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出典:文部科学省資料(我が国の教員の現状と課題 -TALIS2018結果より-

政府・各自治体の対策

 政府は「AI人材育成について」という資料の中で次のように示しています。

  • 学校のニーズに応じた民間企業・団体による教材開発の促進や、学校が外部人材を活用しやすくする人的支援体制の構築に向けた取組を推進。(文部科学省・総務省・経済産業省)

 参考:政府資料(AI人材育成について

 この政府の資料はAI人材の育成、つまり「プログラミング」「情報」についてのものですが、各自治体ではすでに、教員免許はないものの理学、医学の博士号を持つ人材を教師として採用しているところもあるようです。

まとめ

 人材不足や、より専門性の高い授業を行うために、これからは教員免許を持たない教師が増えそうです。専門知識を持つ教師から、より専門性の高い授業を受けることができるようになるということです。場所にとらわれないビデオ通話といったICTの活用、小学校の教科担任制も追い風になることでしょう。ただ、「教員免許を取得している教師」と「取得していない教師」のそれぞれの役割は考える必要がありそうです。

 

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出典:読売新聞

他言語を学ぶことで日本語が堪能になる??

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 日本では第1外国語は英語、大学で第2外国語として英語以外を学ぶことが一般的です。しかし、大学よりもっと早い時期から英語とは別の言語を学ばせるべきだという意見があるようです。なぜでしょうか。

高校から2言語を

 日本外国語教育推進機構理事長の山崎吉朗さんは「高校教育では2つの外国語必修にすべきだ。」と述べています。英語圏以外にも視野を広げさせるためや、英語だけの教育により「国際人の芽」を摘み取らないようにするため、と山崎さんは考えるからです。英語が苦手でも、他の外国語ならできるということは珍しくないとのこと。

英語以外も必要な時代

 奈良教育大学教授の吉村雅仁さんは「英語だけで済む時代ではない」と述べています。様々な国から日本を訪れる観光客や労働者が増加し英語だけでは足りない場面が増えているため外交でもビジネスや国際交流の場で多言語による情報収集は欠かせないため、と吉村さんは考えています。また、国や地域に差はあるが、「母語+2言語」を学ぶ言語政策が一般的だそうです。さらに、吉村さんも山崎さんと同様、英語が不得意でも他の言語なら興味が持てたり、習得が容易だったりすることもあると述べています。

他言語を学ぶことで母語が堪能に

 「日本語でもまともに自分の意見を言えず、作文もかけないのに、英語に加えてさらに違う言語なんて・・・」

 と考えてしまう方もいらっしゃるかと思います。早い時期からの多言語教育について、今現在は文部科学省から具体的な計画は出ていませんが、文部科学省のWebサイトには「EUにおける多言語主義」に関する資料があり、多言語教育について次のような記載がありました。

 (中略)言語を学ぶことで他の重要な効果がある。:経験上、大変早い時期から言語教育が始められると、学校の成績が向上するための重要な要因となる。他の言語に接すると母語が堪能になるのみならず、言語教育が母語の習得をも容易にする。言語教育が心を広げ、知性を刺激し、人々の持つ文化的視野をも広げる。多言語主義はヨーロッパのアイデンティティ、共同社会、そして学習社会には欠かせないものである。

文部科学省Webサイト:http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo3/015/siryo/attach/1400833.htm

 なんと他の言語に接すると日本語が堪能に、習得も容易になるというのです。「まずは日本語をしっかり学んでから他の言語を・・・」ではなく、思い切って他の言語を学んでみるのも良いかもしれません。

まとめ

  • これからは英語以外の言語も必要な場が多くなると予想される
  • 英語が苦手でも他の言語なら相性がいいということもある
  • ヨーロッパでは「母語+2言語」を学ぶ政策が一般的
  • 他の言語を学ぶことで母語が堪能に、習得も容易になる可能性がある
  • 言語教育は心を広げ、人々の持つ文化的視野も広げる

 

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(出典:読売新聞)

全国学力テスト都道府県別順位!!トップは??

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 文部科学省は2019年7月31日、小学6年生と中学3年生を対象に2019年4月に実施した「全国学力・学習状況調査」(全国学力テスト)の結果を公表しました。全国学力テストは今回で12回目で、国公私立の小中学校に通う約202万人が受けました。

 

 全国学力テストの都道府県別順位(正答率)は次の通りです。

小学6年

国語

1位 秋田県
2位 石川県
福井県

算数

1位 石川県
2位 秋田県
東京都

 

 

中学3年

国語

1位 秋田県
2位 石川県
福井県

数学

1位 福井県
2位 秋田県
富山県
石川県

 

英語

1位 東京都
神奈川県
  福井県

 

 「どの学年・教科も東京がTOP3に入ってくるのでは・・・」なんて予想していたのですが、そういうわけではないのですね。TOP3に入ってくるのは秋田県、石川県、福井県という私にとっては予想外な県でした。3県のみなさん大変失礼しました。m(_ _)m

 興味深いのは英語の順位です。東京都と神奈川県が入ってきています。学校での授業や英会話スクールなどの「環境」が整っていることが理由のようです。実際に大手の英会話教室など73団体が加盟する一般社団法人「全国外国語教育振興協会」によると、加盟団体の「英語教室」は全国に900以上あり、4割以上は東京、大阪、愛知に集中しているとのこと。

 ということで気になってくるのは2020年に必修化されるプログラミングです。英語のようにプログラミングを学ぶ環境は都市部に集中していくことが考えられますが、国の政策としてグローバル人材やIT人材の育成に力が入れられているので、これからIT(情報技術)などが活用されて教育の地域差がなくなり、日本のどこからでも優秀な人材が輩出できるようになることが期待されます。また、弊社もそんな社会を実現するために活動していきたいと思います。

参考:平成31年度(令和元年度) 全国学力・学習状況調査 調査結果資料 【都道府県別】

http://www.nier.go.jp/19chousakekkahoukoku/factsheet/19prefecture-City/

 

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(出典:読売新聞)

これからのAO入試は小論文・面接だけでなく試験も課される??

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 8月から大学のAO入試の出願受付が始まります。AO入試の実施校は日本の大学全体の75%を超えました。文部科学省の調査のよれば、国公私立大学のうちAO入試実施校は2015年度の534校から、2018年度は569校に増えたとのこと。また、国公立大学では2019年度は国立57校、公立31校となりともに過去最大です。AO入試実施校の増加は思考力や主体性を重視する入試改革の流れを受けているようです。

 AO入試のAOとは、アメリカの大学で入試を担当する「アドミッション・オフィス(入学事務室)」の略です。日本では慶応大学が1990年に導入したのが最初とされています。

「人物」+「学力」を求める大学

 AO入試では書類審査や面接、小論文などで能力や適性、意欲を総合的に評価して合否を判定します。しかし現在、意欲や適性といった「人物」を重視する選抜方法から、センター試験(大学入学共通テスト)や大学独自の試験を実施して「学力」も重視する大学が増えています。センター試験を課す大学は2015年度の3割から2018年度は4割になりました。意欲があり、学力もある、より優秀な学生を確保したい大学としては必然な流れでしょうか。

受験者も増えているAO入試

 AO入試実施校が増えているので受験者も増えるのは当然かもしれませんが、理由はそれだけではありません。受験生は一発勝負の一般入試ではなく、高校時代の成績や活動実績を多面的に評価するAO入試や推薦入試を受ける傾向が強まっているようです。また、各大学では入学生が一定割合を超えた場合、国の補助金(私学助成金)が全額カットされるため、定員を抑えるため有力私大などの一般入試の合格が難しくなっているという理由もあります。

まとめ

 一発勝負の筆記試験だけでなく、学力も人物も総合的に評価することは、大学側にとっても受験生側にとってもメリットのあることではないでしょうか。大学側にとっては一般入試に比べて手間がかかってきますが、長い目で見れば、より優秀な人材を獲得することは、大学の将来のブランド価値を高めることに繋がっていくことが考えられます。社会で活躍している人間が、どこの大学の出身かは気になってしまうものです。

 また、欧米の大学入試はAO型の選抜が主流だということです。イギリスのオックスフォード大学では論文や適性試験を貸して志願者を絞りこんだあと、教員による面接が最低2回はあるという力の入れようです。日本も一般入試に代わり、AO入試が主流になる日もそう遠くないかもしれません。

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(出典:読売新聞)

ボードゲームを使ったイベントを開催!大盛況でした!

21日日曜日は、弊社が開発したボードゲーム
を使い、小学生にビジネスを体感し、
学んでもらうイベントを行いました!

なんと、募集してわずか1週間で満席!!

当日も非常に楽しんで頂けました!!

小学生がパン屋になり、
保護者がお客さんという設定で、
実際にお金のやり取りを行い、
会計帳簿をつけたり、保護者の
欲しいものをマーケティングリサーチ
したりしました。

1回目はマーケティングリサーチ無し
で行うのであまり売れません。

2回目は、マーケティングリサーチを
行うので、売上が増え、利益も増えます。

ここで、相手の立場に立ってものを
考えることを学んでもらいたいと
思って設計しています。

さらに、お金のやり取りをしながら
会計帳簿をつけるので、売上、経費、
利益の感覚を身につけてもらいたい
と思っています。

また、帳簿と実際の現金残高が合わない
というパン屋も出てきます。
ここで、お金を大事に扱うことを
学んでもらいたいのです。

参加したお子さんからは、こんな
アンケートを頂きました!(^^)

・売れたり利益がでたら嬉しかった
・相手の立場に立って考えることが大事だと思った
・お父さんお母さんは一生懸命仕事してお金を稼いでくれているので感謝したいです

また、保護者の方からはこんなアンケートを頂きました!

・マーケティングの考え方が学べて良かった
・お金を大事に扱う子になりそう
・相手の立場に立って考える子になって欲しい
・こんな塾が近所にあれば通わせたい

ご参加の皆さま、ありがとうございました!

また、別の場所でもイベントやりたいと思います(^^)

いやあ〜〜

やってるこちらも非常に楽しかったです!!

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『会計とマーケティングが学べる ボードゲーム』開発しました!!

以前の小学高学年のレッスンは、

な、な、な、なんと、
私、渡邊が開発した、
『会計とマーケティングが学べる
ボードゲーム』を使いました。

小学生でもゲーム感覚で、
財務会計やマーケティングの考え方
を学んで欲しいということで、3か月かけて開発しました!

そして、その日のレッスンは、
お〜〜〜大盛り上がりでした!
♪───O(≧∇≦)O────♪

休憩もなしで、2時間ぶっ続けで、
レッスンしましたが、ものすごく
楽しんで、かつ集中してました!

生徒からは、こんな声を頂きました。

・マーケティングニーズって、こういう意味なんですね!
・相手のニーズを考えながら売上をあげるのって難しいけど楽しい!
・利益が出たらすごく嬉しい!
・このゲーム買いたい!
などなどです(^^)

こうやって楽しみながら身に付ける
には、ゲームを使ったゲーミフィケーション
が一番だなと思いました!

夏以降、このゲームでイベントを
開催していきたいと思います。

また、他にもビジネスが学べる
子供用ボードゲームを考えています
ので、そちらもどんどん開発して
いきたいと思います!

乞うご期待を!

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『世界競争力ランキング2019』発表!!日本の競争力低下中!?

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 スイスのビジネススクールIMDは5月28日、毎年発表している世界競争力ランキング(World Competitiveness Ranking)の2019年版を発表しました。今回で31回目となる2019年のランキングは、世界主要63ヶ国・地域が調査対象となりました。
気になる日本の順位はというと・・・30位です。30位について、いいと思う方もいればわるいと思う方もいるかと思います。ただ、30位は比較可能な1997年以降で過去最低の順位ということです。

IMD世界競争力ランキングとは

 IMD世界競争力ランキングとはIMD(国際経営開発研究所)が毎年発表しているランキングです。
世界競争力ランキングは以下の4つの項目を基準に、235の経済指標などを使い分析しています。

  • Economic Performance(経済パフォーマンス)
  • Government Efficiency(政府の効率性)
  • Business Efficiency(ビジネスの効率性)
  • Infrastructure(インフラ)

※IMD(International Institute for Management Developmentの略):IMDはスイスのローザンに拠点を置く世界的有名なビジネススクール。IMDのMBAプログラムは世界最高峰のプログラムと評価されています。

IMD世界競争力ランキング2019

 1位シンガポールでした。日本はタイ(25位)、韓国(28位)よりも下の30位です。日本は2018年より5つ順位を下げました。

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IMD世界競争力ランキング2019

 1.シンガポール
 2.香港
 3.米国
 4.スイス
 5.アラブ首長国連邦(UAE)
 6.オランダ
 7.アイルランド
 8.デンマーク
 9.スウェーデン
 10.カタール
 11.ノルウェー
 12.ルクセンブルク
 13.カナダ
 14.中国
 15.フィンランド
 16.台湾
 17.ドイツ
 18.オーストラリア
 19.オーストリア
 20.アイスランド
 …
 25.タイ
 28.韓国
 30.日本
 32.インドネシア

出典:https://www.imd.org/news/updates/singapore-topples-united-states-as-worlds-most-competitive-economy/

出典:https://www.imd.org/wcc/world-competitiveness-center-rankings/world-competitiveness-ranking-2019/

日本の項目別ランキング

 日本の項目別ランキングは、以下の通りです。

  • Economic Performance(経済パフォーマンス):16位
  • Government Efficiency(政府の効率性):38位
  • Business Efficiency(ビジネスの効率性):46位
  • Infrastructure(インフラ):15位

 「政府の効率性」と「ビジネスの効率性」が大きく足を引っ張っている状態です。「政府の効率性」では巨額の政府債務や法人税の高さが重荷となり、「ビジネスの効率性」ではビッグデータの活用・分析、国際経験、起業家精神などが足りず、IMDは企業の生産性向上に向け働き方改革や人材開発を一層進める必要があると指摘しました。

 一方で、細部の項目を見ると長期的な基準においては日本は「持続可能な開発」で1位、「環境関連の技術」では2位と評価が高い項目もあります。

まとめ

 IMD世界競争力ランキング2019の日本の30位という順位はあくまで総合的な順位です。項目別や指標別に評価を確認し、考えることが大事ではないでしょうか。
 政府により働き方改革やIT人材育成が進められていることから、「ビジネスの効率性」の順位はこれから上がっていくことが期待されますね。「政府の効率性」については、まずは我々国民が政治に興味を持つことから始まるのではないでしょうか。主体的に、協力してランキング上位を狙っていきましょう。
 また、2020年には東京オリンピックもあります。オリンピック・レガシー(遺産)がもしかしたら競争力ランキングを押し上げるかもしれません。
 オリンピック・レガシーは近年国際オリンピック委員会(IOC)が最も力を入れているテーマの一つです。IOC の憲法ともいえるオリンピック憲章には次のように記されています。

「オリンピック競技大会のよい遺産(レガシー)を、開催都市ならびに開催国に残すことを推進する」

 日本は前回開催時、インフラ開発が急速に進みました。これは有形のオリンピック・レガシー(遺産)です。そして今回、2020年東京オリンピックに向け、テレワークなどが試験的に実施されています。2020年の東京オリンピックで一体どのようなレガシーが残るのか。楽しみですね。

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出典:日本経済新聞